身体的拘束最小化に向けた当院の方針と取り組み

当院では、患者さんの尊厳と権利を尊重し、身体的拘束を原則として行わない医療・ケアの提供に努めています。

身体的拘束は、患者さんの自由と尊厳を制限するだけでなく、筋力低下、せん妄、褥瘡、転倒・転落、窒息などの身体的危険や、恐怖・不安・混乱などの精神的苦痛をもたらすことがあります。また、一時的に始めた拘束が長期化すると、心身機能の低下により、さらに拘束を必要とする悪循環を生むことがあります。

当院では、身体的拘束に頼らない医療・ケアを基本とし、身体的拘束を最後の手段と位置づけ、緊急やむを得ない場合にも最小限・一時的な対応にとどめるよう努めます。

1．基本方針

当院では、患者さんまたは他の患者さん等の生命・身体を保護するために緊急やむを得ない場合を除き、身体的拘束は行いません。

身体的拘束が必要となる可能性がある場合でも、まずは身体的拘束を行わずに安全を守る方法を検討します。患者さんの状態や行動の背景を確認し、多職種で相談しながら、できる限り身体的拘束に頼らない医療・ケアを行います。

2．身体的拘束を行わないための主な取り組み

当院では、身体的拘束を行わずに安全な入院生活を送っていただくため、以下のような取り組みを行っています。

• 痛み、不安、排泄、空腹、不眠、せん妄など、患者さんが落ち着かない原因を確認します。
• 声かけ、見守り、ベッド周囲の環境調整、転倒時の衝撃軽減などを行います。
• 点滴、チューブ、モニター類の固定方法や配置を工夫します。
• 早期に抜去できるチューブやラインがないか、医師・看護師等で検討します。
• 必要に応じて、ご家族から生活歴や普段の様子を伺い、患者さんに合った対応を検討します。
• 医師、看護師、リハビリスタッフ、薬剤師等の多職種で、身体的拘束を避ける方法を検討します。

3．緊急やむを得ず身体的拘束を行う場合

患者さんまたは他の患者さん等の生命・身体に重大な危険が迫り、身体的拘束以外の方法では危険を避けることが困難で、一時的な対応として必要と判断される場合に限り、必要最小限の身体的拘束を行うことがあります。

身体的拘束を検討する場合には、以下の3つの要件をすべて満たしていることを確認します。

要件	内容
切迫性	患者さん本人または他の患者さん等の生命・身体に重大な危険が迫っていること
非代替性	身体的拘束以外の方法では危険を回避することが困難であること
一時性	身体的拘束が必要最小限の方法・時間に限られること

身体的拘束を実施した場合は、理由、方法、時間、患者さんの状態、解除に向けた検討内容を記録し、できるだけ早期に解除できるよう継続的に検討します。

4．患者さん・ご家族への説明

当院では、入院時または必要時に、身体的拘束を原則として行わない方針であることを説明しています。

一方で、身体的拘束を行わない場合には、転倒・転落、点滴やチューブ類の抜去、酸素・人工呼吸器・透析回路等の使用困難、モニター離脱による急変発見の遅れなど、病状の悪化や生命の危機につながる可能性もあります。

そのため、身体的拘束を行わないことによるリスクと、緊急やむを得ない場合に一時的な身体的拘束を行う可能性について、患者さん・ご家族に説明し、意向を確認します。

また、緊急やむを得ず身体的拘束を実施した場合には、実施後に、理由、内容、時間、患者さんの状態、解除に向けた方針等について説明します。

5．院内体制

• 病院長および看護部長のもと、身体的拘束最小化に病院全体で取り組む方針を職員に周知しています。
• 抑制対策委員会を毎月開催し、身体的拘束の実施状況や解除に向けた取り組みを検討しています。
• 身体的拘束最小化チームが定期的に病棟を巡回し、病棟職員とともに解除に向けた具体策を検討しています。
• 身体的拘束に使用する用具は病棟外で一元管理し、使用状況を把握しています。
• 身体的拘束を行わずにケアするための用具や方法について、職員が提案し、検討できる仕組みを整えています。
• 身体的拘束を検討する可能性があることを理由に、入院を制限することはありません。

6．職員教育

入院患者さんに関わる職員を対象として、身体的拘束最小化に関する講習を年2回以上実施しています。

研修では、身体的拘束のリスク、緊急やむを得ない場合の3要件、身体的拘束を行わないための代替策、実施時の観察・記録、解除に向けた検討などについて学び、患者さんの尊厳を守る医療・ケアの実践につなげています。

7．身体的拘束の実施状況

当院では、身体的拘束の実施状況を継続的に把握し、抑制対策委員会等で検討しています。

身体的拘束の実施割合は、以下のとおりです。

2025年度　第2四半期	8.86%
2025年度　第3四半期	7.26%
2025年度　第4四半期	7.31%
2026年度　第1四半期	4.13%

※身体的拘束実施割合は、入院延べ日数に占める身体的拘束を実施した日数の割合として算出しています。
※今後も、身体的拘束を必要最小限とし、早期解除に向けた取り組みを継続してまいります。

詳細は 「クリニカルインディケータ：身体的拘束実施割合」 もご参照ください。